2016年8月4日木曜日

幸福否定と国民勤勉性

とんでもない思考をメモしておきます。

幸福否定という心の現象を十分に理解しているわけでもないのですが、その心の現象に個人差があることは既に学習しました。

2016.07.29記事「幸福否定の個人差」参照

幸福否定という心の現象には個人差があるのですから、必ずや社会や地域による差もあるのではないだろうかと推察したくなります。

幸福否定という心の現象を緩和した集団の社会に占める割合が大きければ、おそらくその集団は科学、文化、芸術、政治、経済などの各界各分野で指導的な役割を果たし、その影響力が社会に及ぶに違いありません。

その結果さらに幸福否定という心の現象を緩和した人々の割合が増えると考えます。

そのような夢想をしているとき、たまたま新聞(日経)に「中所得の罠とアジア」(やさしい経済学 政策研究大学院大学教授 大野健一署名記事)(2016.08.01~連載中)という記事を読みました。

記事の内容は、世界には豊かな国から貧しい国までさまざま存在していて、人と技術の往来がこれほど活発になっても、人類全体の技術や所得が収束していくことは過去も現在もないことの理由を説明するものです。

記事では、アジアでは日本、韓国、台湾、シンガポール以外の国では欧米に追いついていないことの理由がいろいろな観点から述べられています。

そしてその理由の中で特に重要な項目として、国民性と政策の質が国の運命を決めているものとして強調されています。

多くの国では勤勉に働いたり成果を求めたりする文化が必ずしも定着していないことや、中央政府官僚の意欲が高いとはいえないことが経済成長を妨げていると述べられています。

私はこの記事を読んで、経済成長が妨げられている国では、国民とその指導層の双方が勤勉でないことがその主な要因であり、勤勉でないことの背後に幸福否定の心の現象が緩和されることなく、そのまま純粋状態で保たれているに違いないと直観・推察しました。

幸福否定という心の現象を緩和して勤勉な社会を作った国が経済成長し、幸福否定という心の現象の緩和に立ち向かっていない社会では勤勉性が生まれないため国の経済成長が失敗していると考えます。

参考
日本経済新聞「中所得の罠とアジア」(やさしい経済学 政策研究大学院大学教授 大野健一署名記事)

2016.08.01 中所得の罠とアジア① 成長力の欠如や社会混乱が原因

2016.08.02 中所得の罠とアジア② 国民性と政策の質が左右

2016.08.03 中所得の罠とアジア③ 豊富な資源や資金、工業化阻む

2016.08.01 中所得の罠とアジア④ 韓国と台湾、勤勉さに強み

花見川風景 2016.08.04 早朝







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